鉄骨調査 耐震診断
耐震診断のレベル
通常、鉄骨造の耐震診断は一般診断、精密診断に分けられます。
☆一般診断
一般診断は予備調査および現地調査の情報を反映して設計図書により
耐震診断を行います。設計図書（構造図面）が無い場合で実測等により
構造図が再生できる場合は適用の対象となります。ただし、構造図が再生できない場合は
耐震診断が不可能です。
☆精密診断
一般診断が不適合なもの、鉄骨構造の場合でしたら大スパン構造（空気膜、シェル、吊り屋根等の張力システム）や
立体トラス系等の特殊な構造形式あるいは、一般診断の結果『倒壊の危険性がある』『倒壊の危険性が高い』と
評価され、更に詳細な診断を行う場合に精密診断が適用されます。
精密診断は、診断受付機関等に設置されている専門委員会の判断に基づき
診断方法を検討し、適切な診断方法により高度な技術的判断によるものとなっています。
実態調査（一般診断の計算に必要な調査）
1.調査箇所 ・・・重要と思われる軸組、筋交構面、柱梁接合部周辺の施工状況を調査
2.調査部位 ・・・部材寸法、溶接状況、ボルト接合、ダイヤフラム、発錆状況、
柱脚を複数箇所調査
3.接合部耐力 ・・・設計図に合っていれば図面で耐力評価、異なる場合は
調査箇所を増やして再調査し、耐力・靱性を評価
4.溶接状況の確認・・・突合せ溶接、隅肉溶接の確認は裏当・エンドタブ・スカラップの
有無やマクロ試験・超音波探傷試験での確認も必要
設計図で突合せ溶接となっていても確認できない場合は
隅肉溶接耐力で計算。
超音波による溶接欠陥の検査は、精密探傷試験が推奨されています。
【予備調査】
予備調査とは・・・
予備調査は建物に耐震診断の適用が可能か不可かの判断をし、可能な場合は
その診断レベルを技術的な見地より提案し、その診断に要する費用を見積るために
行うものです。
また、耐震診断等を行う場合の基礎的な事項を調査するものとするが
建物の診断にあたっては予備調査を必ず行います。
予備調査では一般診断を実施する時の調査方法及び調査箇所についても検討しておく必要があります。
・耐震診断のレベルの判定
鉄骨造と判断する建物において予備調査の判定結果は以下の5種類とします。
1.安全と思われます
2.一般診断をお勧めします
3.精密診断をお勧めします
4.資料が不足しているため診断できません
5.大地震時に倒壊の危険があります
